構造システムは、建築構造計算および各種構造計算用ソフトウェア(一貫構造計算、耐震診断計算、耐震補強、応力解析、振動解析など)のプログラム開発と販売を行っています。

RC/SRC/S/CFT造建物の一貫構造計算 「構造モデラー+NBUS7」

Ver.4.1(構造モデラーシリーズ Ver.2.1.1.0)

「2025年版 建築物の構造関係技術基準解説書」(黄色本)対応、「2024年改定 鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説」(RC規準)対応、節点同一化(水平方向)、FAP-3データ転送、ほか



2025年8月26日

主な機能概要


「2025年版 建築物の構造関係技術基準解説書」(黄色本)対応

2025年6月30日に発刊された「2025年版 建築物の構造関係技術基準解説書」に対して、以下の項目に対応しました。
なお、2025年版技術基準解説書のすべてを網羅している状況ではありません。 今後、状況を判断して対応項目を追加する場合があります。

横にスクロールできます 

P:技術基準解説書(第1版第1刷)の頁番号

告示 平19国交告第593号第一号
  • 鉄骨造の計算ルート1-3の追加
  • ルート1-3における水平力を負担する筋交いの有効細長比に応じた地震力の割増
  • P.383
告示 平19国交告第1274号第七号
  • 計算ルート2における剛性率規定の合理化(上層部分・下層部分それぞれについての剛性率と、上層部分と下層部分の剛性率の比率の確認)
  • P.51
告示 令6国交告第955号
  • ボルト接合によることができる安全上支障がないことの確認(ボルト孔のズレによって生じる層間変形角の割増)
  • P.180
告示 平19国交告第593号第四号・第五号
  • 鉄骨造とその他の構造の併用する際の計算ルートの指定
  • P.385
告示 昭55建告第1792号第1・第4
  • 鉄筋コンクリート造計算ルート3の腰壁・垂れ壁付はり部材種別指標τuの算定方法の変更
  • 鉄筋コンクリート造柱はり接合部のせん断耐力の確認
  • P.424
  • P.428
告示 平19国交告第594号第4
  • 鉄筋コンクリート造部材のせん断破壊の防止(保証設計)
  • P.433
付録1-3 鉄筋コンクリート造に関する技術資料
  • 鉄筋コンクリート造柱のせん断ひび割れ強度式の耐力係数の変更
  • 鉄筋コンクリート造のルート1および2、3における柱はり接合部に対する構造規定の追加
  • P.702
  • P.730
付録1-4 鉄骨鉄筋コンクリート造に関する技術資料
  • 鉄骨鉄筋コンクリート造の柱、はりのせん断終局強度式の学会SRC規準式への変更
  • P.767
ほか
  • 日本建築学会「鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説(2024)」への準拠

※ 現行バージョンで対応済



「2024年改定 鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説」(RC規準)対応

2024年12月に発刊された「2024年改定 鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説」に対して、以下の項目に対応しました。

P:RC規準(2024年第10版第1刷)の頁番号

19条 壁部材の算定
  • 開口高さによる低減率(19.11)(19.12)式の扱いの変更
  • P.297
20条 基礎
  • 杭基礎の許容曲げモーメント(解20.13)式の適用範囲の追加
  • P.378

※ 構造モデラー+基礎 Ver.1.2で対応


節点同一化

Ver.4.0で対応した節点(通り心同士の交点)の直上の層または直下の層の節点との同一化に加え、X、Y方向の隣り合う軸の節点を同一化することができるようになりました。
自走式駐車場スロープや層をまたぐ傾斜ばりに加え、セットバック壁、二股に分かれるV字柱、入母屋および寄棟屋根など多様な架構を形状通りに入力、モデル化することができます。

V字柱

V字柱

入母屋および寄棟屋根

入母屋および寄棟屋根

傾斜柱および壁

傾斜柱および壁


FAP-3データ転送

構造モデラーで入力した建物形状データや計算結果から、FAP-3データを作成します。
転送範囲内の主架構を構造モデラーで入力した建物形状のまま立体フレームとして作成します。 また、指定により、節点荷重、部材荷重、等価節点荷重、剛床荷重、および荷重ケースが転送できます。

FAP-3データ転送
FAP-3データ転送



主な機能説明


2025年版技術基準解説書(黄色本)への対応

鉄骨造の計算ルート1-3の追加

技術基準解説書「告示 平19国交告第593号第一号」に基づき、S造/CFT造の計算ルートに1-3を追加しました。

プロジェクト概要
計算ルートフロー図

ルート1-3における水平力を負担する筋交いの有効細長比に応じた地震力の割増

技術基準解説書「告示 平 19 国交告第 593 第一号ハ」に基づき、水平力を負担する筋かいの有効細長比に応じて、地震時の応力を割り増します。

計算ルート2における剛性率規定の合理化

技術基準解説書「告示 平19国交告第1274号第七号」に基づき、上層がS造で下層がRC/SRC造の場合に、上層部分・下層部分それぞれについての剛性率と、上層部分と下層部分の剛性率の比率の確認し、すべての条件を満たす場合に建築物全体での剛性率の確認が不要になる合理化を考慮します。

剛性率・偏心率・層間変形角計算条件1

ボルト接合によることができる安全上支障がないことの確認

技術基準解説書「告示 令6国交告第955号」に基づき、ボルト材質が中ボルト・リベットを対象にクライテリアによる変形を層間変形角の増加分として直接入力することができます。

層間変形角の増加分の直接入力

鉄筋コンクリート造計算ルート3の腰壁・垂れ壁付はり部材種別指標τuの算定

技術基準解説書「告示 昭55建告第1792号第1・第4」に基づき、鉄筋コンクリート造計算ルート3のRC造はりの部材種別を判定する際のはり平均せん断応力度τuは、腰壁・垂れ壁の有無にかかわらず、はり幅とはりせいから計算するよう変更しました。

鉄筋コンクリート造柱はり接合部のせん断耐力の確認

技術基準解説書「告示 昭55建告第1792号第1・第4」に基づき、保有水平耐力時の存在応力が接合部の終局強度以内であることを確認する指定を追加しました。

部材種別・Ds判定条件

鉄筋コンクリート造柱のせん断ひび割れ強度式の耐力係数の変更

技術基準解説書「付録1-3 鉄筋コンクリート造に関する技術資料」に基づき、鉄筋コンクリート造柱のせん断ひび割れ強度式の耐力係数を変更しました。

耐力算定・塑性特性条件

鉄筋コンクリート造のルート1および2、3における柱はり接合部に対する構造規定の追加

技術基準解説書「付録1-3 鉄筋コンクリート造に関する技術資料」に基づき、鉄筋コンクリート造のルート1および2、3における柱はり接合部に対して、構造規定のチェックを追加しました。

鉄骨鉄筋コンクリート造の柱、はりのせん断終局強度式の変更

技術基準解説書「付録1-4 鉄骨鉄筋コンクリート造に関する技術資料」に基づき、鉄骨鉄筋コンクリート造の柱、はりのせん断終局強度式の学会SRC規準式に変更しました。

耐力算定・塑性特性条件2

2024年版RC規準への対応

「19条 壁部材の算定」に基づく、RC壁の開口高さによる低減率γ3の計算に対応しました。

断面計算条件


ご意見・ご要望への対応

ユーザーのみなさまから頂いたご意見・ご要望に対して、順次対応を予定しています。
今回のVer.4.1で対応した機能は以下の通りです。

ルート判別に用いる層間変形角の計算から除外する柱の指定

ルート判別に用いる層間変形角計算において、下屋など主架構に属さない柱を計算対象外とする機能を追加しました。なお、この指定は加力方向ごとに指定できます。

構造プロパティ配置

メーカー製の認定品柱脚の基礎柱に対する断面計算の指定

在来工法による露出柱脚の基礎柱断面計算に加え、指定により認定柱脚工法の基礎柱断面計算が行えます。

ベースプレート(製品)の構造プロパティ」

RCはりの主筋1本、あばら筋1本の配筋入力

主筋、あばら筋ともに入力および計算上の最少本数を1本に変更しました。なお、RC造小ばり、RC造片持ばりも同様に対応しています。

RC/SRCはり

S造はり保有耐力横補剛の計算条件の変更

両端ピン接合である場合や、両端が柱と接続せず、材端の水平荷重時節点曲げモーメントが0であるS造はりは検討の対象外としました。

他の機能追加、変更内容についてはリリースノートをご参照ください。



その他

応答評価用データの作成

国土交通省の「令和6年度建築基準整備促進事業」事業番号M13「大規模地震発生後のRC造共同住宅の継続使用性評価手法に関する検討
において開発された「応答評価Webプログラム」用の、応答点ステップ計算用データファイルと応答評価用データファイルを作成します。

応答評価フロー図

くわしくは、一般社団法人 住宅性能評価・表示協会「長期優良住宅認定制度」のページを参照ください。

一般社団法人 住宅性能評価・表示協会



※「構造モデラー」、「+NBUS7」は、株式会社構造システムの著作物であり、著作権およびその他の権利は株式会社構造システムに帰属します。

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