RC/SRC/S/CFT造および木造の断面計算
MED-3
任意形状の構造物の断面計算を強力に支援
MED-3は、建築実務で一般的に使用される諸基準に準拠して、RC/SRC/S/CFT造ならびに木造の断面計算を行うソフトウェアです。
単独利用のほか、「FAP-3 Ver.6※1」とダイレクトに連動して断面計算を行うこともできます。
許容応力度設計に基づく断面計算から、S造はり部材の詳細な応力分布状態を想定した断面計算まで、任意形状の構造物の断面計算に対応できる機能を備えています。
※1:任意形状立体フレームの弾性応力解析ソフトウェア。
快適かつスピーディーに行えます。

モデル図全体を表示することや、フレーム別、層別に詳細表示することができます
モデルウィンドウと連動して、データの確認や編集が行えます。
モデルウィンドウを見ながらより直感的に作業できます。

表形式でのデータ入力、変更、修正作業が行えます。
表計算ソフトウェア(Microsoft Excelなど)のように行や列を指定して、データ入力と編集ができます。
モデル図全体が簡易表示され、モデルウィンドウで詳細表示されている位置を確認できます。
また、ウィンドウ上でマウス操作して、モデル図を回転することもできます。
モデル図に断面や応力を表示できます。
断面計算位置や横補剛位置も重ねて表示できるので、設計用応力の確認が容易に行えます。
表示モードの組み合わせ機能によりワンクリックで表示内容を変更できます。
また、表示モードの組み合わせはカスタマイズ可能なので、よく使う組み合わせを登録しておくことで、作業効率が向上します。


スムーズに断面計算を行えます。
表入力では、入力不要なセルのグレー表示や、エラー入力の強調表示、検索文字をハイライトで表示することができます。
RC造 | はり※1、柱、壁 | SRC造 | はり※1、柱、壁 |
---|---|---|---|
S造 | はり※1、柱※2、トラス | 木造 | はり、柱、トラス |
※1:材軸方向にハンチを設定できます。 ※2:柱脚にベースプレートを配置できます。
RC造、SRC造
はり | 柱 | ||
---|---|---|---|
RC造 | ![]() |
![]() |
|
SRC造 | コンクリート | ![]() |
![]() |
鉄骨 | ![]() |
![]() |
鋼管コンクリート柱
被覆形 | 充填 被覆形 |
|
---|---|---|
角形 鋼管 | ![]() |
![]() |
鋼管 | ![]() |
![]() |
CFT柱
充填形 | |
---|---|
角形 鋼管 | ![]() |
鋼管 | ![]() |
木造
はり | 柱 | トラス |
---|---|---|
![]() |
![]() |
![]() |
S造
はり、柱、トラス | ||||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
丸鋼※1 | 平鋼※2 | 山形 | みぞ形 | H形 | 箱形※3 | 鋼管※4 | 角形 鋼管※4 |
C形 |
![]() |
![]() |
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![]() |
![]() |
![]() |
![]() |
※1:トラスのみ ※2:はり・トラスのみ ※3:はり・柱のみ ※4:柱・トラスのみ
鉄筋 | 普通鉄筋 | SD235、SD295、SD345、SD390、SD490、SR235、SR295 |
---|---|---|
高強度 せん断補強筋 |
SBPD1275/1420(ウルボン)、 SBPDN1275/1420(リバーボン1275)、 KW785(リバーボン785)、 SHD685(UHYフープ)、 MK785(エムケーフープ)、 KH785(スーパーフープ)、 KH685(スーパーフープ685)、 SPR785(パワーリング785)、 SPR685(パワーリング685)、 OT685(OT685フープ)、 JH785(Jフープ785) |
|
鉄骨 | 炭素鋼 |
SS400、SS490、SM400、SM490、SM520、 SN400、SN490、STKR400、STKR490、 STK400、STK490、BCR295、BCP235、 BCP325、BCP325T、P-385、HBL385、 G385、G385T、NBCP325EX、NBCP440、 SHC400、SHC490、SHCK490、 SHC275-EN、SHC355-EN、UBCR365 |
軽量形鋼 | SSC400 | |
ステンレス鋼 | SUS304A、SUS316A、SUS304N2A | |
木造 | 平成13年国交告第1024号に基づく集成材、製材 |
鋼材・鉄筋径・鉄筋材質・鉄骨材質・木造材質・認定品露出柱脚・木造接合金物は、構造モデラー+NBUS7/BUS-6※1やFAP-3、SNAPシリーズ※2、WOOD-ST※3と共通のk-DB(構造システムデータベース)を参照して効率的に入力できます。
データベースはユーザー定義することもでき、ユーザー定義したデータベースは、FAP-3(鋼材のみ)と共用できます。
※1:RC/SRC/S造建物の一貫構造計算ソフトウェア。
※2:任意形状立体フレームの弾塑性解析ソフトウェア。
※3:木造集成材等建築物の一貫構造計算ソフトウェア。
存在応力度と許容応力度を比較し、安全性を確認します。
① 2軸応力を考慮した断面計算
はり(S造のみ)/柱部材では、2軸応力を考慮することができます。
② S造はり部材の詳細応力に対する断面計算
S造はり部材の詳細応力に対して断面計算が行えます。プラント構造物のように複雑な荷重ケースの場合でも、実情に近い応力分布状態を想定した断面計算が行えます。10等分位置・ハンチ位置・継手位置と荷重作用位置を考慮した最大100箇所で計算します。ただし、結果は7区間に分けて出力します。

③ 木造はり・柱部材の燃えしろ計算
木造はり・柱部材は、昭和62年建告1902号の規定に基づく燃えしろ計算が行えます。燃えしろを除いた残りの断面に生じる長期応力度または中長期応力度と短期許容応力度を比較します。
④ 木造はり・柱部材の接合金物の計算
木造はり・柱部材の端部に接合金物を配置した場合、存在応力と接合金物の耐力を比較します。指定により、軸・曲げ・せん断の複合応力に対して検定することもできます。
存在応力度に対して次の項目を算定します。はり・柱部材では、同一断面ごとに必要な鉄筋量や鉄骨を集計することもできます。
RC造 | はり、柱 | 主筋、せん断補強筋 |
---|---|---|
壁 | 壁筋、開口補強筋 | |
SRC造 | はり、柱 | 主筋、せん断補強筋、鉄骨寸法 |
壁 | 壁筋、開口補強筋 | |
S造 | はり、柱 | 鉄骨板厚 |
木造 | はり、柱 | 断面せい |
要点の確認から詳細の把握まで、用途により選択できます。
断面計算結果の出力形式は、要点をコンパクトにまとめた“標準出力”、長期・短期毎に計算過程が把握できる“詳細出力”、応力組み合わせ毎に計算過程が把握できる“応力組み合わせ毎の出力”から選択できます。
また、「判定がOKとなる部材とNGとなる部材」や「同一断面で検定比が最大となる部材とそれ以外の部材」に分類して、それぞれの出力形式と出力する断面計算位置の数を別々に指定できます。
断面計算結果を検定比図(検定計算結果)、算定図(算定計算結果)として出力できます。
検定比図では、表示する検定比の最小値や、検定比の数値の大きさに応じた表示色を指定できるので、NGとなる部材やあと少しでNGとなる部材を一目で確認できます。
図上で詳細を確認したい部材を選択して、その断面計算結果を出力することもできます。

入力データ、断面計算結果を、図表に富んだグラフィック形式で出力します。
CSV形式のファイルに出力して、表計算ソフトウェア(MicrosoftExcelなど)で利用することもできます。
表 | 断面リスト |
---|---|
図 | 略伏図、略軸組図、剛域図、座屈長さ係数・横つなぎ材配置図、断面計算条件配置図、応力図、検定比図 |


建築基準法、同施行令などの建築構造に関する法令や、建設省・国土交通省告示および技術的助言、下記の基準類に基づいています。
法令に準じる基準等解説書
国土交通省国土技術政策総合研究所、国立研究開発法人 建築研究所 監修
-
2020年版 建築物の構造関係技術基準解説書
一般社団法人 新都市ハウジング協会
-
コンクリート充填鋼管(CFT)造技術基準・同解説の運用および計算例等(平成26年3月)
国土交通省 国土技術政策総合研究所
-
薄板軽量形鋼造建築物設計の手引き
ステンレス建築構造設計基準作成委員会
-
ステンレス建築構造設計基準・同解説
一般社団法人 日本建築学会
- 鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説 2018年改
- 鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説 2010年改
- 鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説 1999年改
- 鉄筋コンクリート構造計算規準・同解説 1991年改
- 鉄筋コンクリート造建物の靱性保証型耐震設計指針・同解説
- 鉄筋鉄骨コンクリート構造計算規準・同解説-許容応力度設計と保有水平耐力-
- 鋼構造設計規準―許容応力度設計法 2005年版
- 鋼構造設計規準 2002年版
- 軽鋼構造設計施工指針・同解説 2002年版
- コンクリート充填鋼管構造設計施工指針 2008 年
- 木質構造設計規準・同解説―許容応力度・許容耐力設計法 2006年版
※「MED-3」は、株式会社構造システムの著作物であり、著作権およびその他の権利は株式会社構造システムに帰属します。
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