製品紹介建物形状
スパン数（X、Y方向共90）、15階（＊1）、30,000節点までのRC/SRC造建物とこれらが層ごとに混在する建物を扱います。
互いに直交するX、Y方向フレームで構成される建物を基本としますが、傾斜フレーム、中折れフレームなどのある建物も扱います。（＊2）
取り扱う建物形状の例
平面内で傾斜する床組み、雑壁の傾斜も扱います。
3次小ばりや、片持スラブ内の小ばりが配置できます。
コンクリート強度や鋼材種別は層、方向、部材別に指定（鉄骨は部材の部位別に指定できます）できるため、増築による同一階での材種の違いにも対応できます。
鉄筋は3種類（太物2種類、細物1種類）使用できます。
柱のコンクリート部分の断面は長方形、円形を扱います。鉄骨部分はロール材または組立材のH形、十字形、L形、T形断面を扱います。鉄骨ウェブ形状が非充腹の断面も扱います。
＊1：高さが45mを超える建物も計算できますが、計算結果は準拠基準の適用範囲外（参考値）となります。
＊2：フレームの傾斜が15°を超える場合はメッセージを表示します。
データ入力
壁形状
データ入力はマウス操作により伏図、架構図上で入力を行う対話形式の入力方法とテキスト形式による一括入力が行えます。
建物形状や部材の配置情報はスケールに忠実な伏図または架構図で表示でき、床組、壁開口などの確認も容易です。
単位系は、SI単位系と従来単位系の選択ができます。
形鋼の断面寸法データベースが使用できます。
ユーザーデータベース機能により、部材断面形状、計算条件などは登録したものから簡単に呼び出しすることができます。
あらかじめ入力した仕上げ名称を入力しておくと仕上げ重量の入力ができ仕上げ重量一覧表を出力できます。
壁開口が複数ある場合、それぞれの開口を開口周比の計算に考慮するかどうかの指定ができます。また、開口周比計算時の開口は包絡または面積和の指定ができます。
※各画像をクリックすると拡大表示されます。
準備計算
建物形状、部材寸法、積載荷重、仕上重量などから柱軸力、はりCM0Q、土圧による柱のCM0Q、片持ばりのモーメント、層ごとの重量計算などを行います。
耐震診断計算
1次・2次診断は個々に計算、または連続して計算することができます。
耐震診断計算条件で、2次診断の計算方法に関して、正負加力の平均と正負加力別のいずれかを指定できます。正負加力別の場合、RC造、SRC造とも変動軸力を考慮でき、正負加力の計算結果を別々に出力します。
部材の曲げ耐力は、RC断面、SRCの鉄骨断面を要素に分割し、完全塑性理論に基づいて精度良く計算します。そで壁付き柱やL形断面の鉄骨も加力方向別に耐力を求めることができます。
柱、耐震壁、雑壁などの鉛直部材の終局強度、破壊タイプと強度指標C、靭性指標F、保有性能基本指標E0、形状指標SD、経年指標T、構造判定指標ISの各指標を自動計算し、表形式で表示します。SRC造では、振動特性係数Rtも自動計算します。
開口周比、壁高さ、柱うちのり高さ、鉛直部材の靭性指標などの数値を直接入力することができ、不整形な建物でも柔軟に対応できます。
耐震診断時に考慮しない柱、壁を指定することができるため、ゾーニングによる耐震診断を行うことができます。
ゾーニング例
部分地下のある建物の例
第2種構造要素の判定
部材ごとの終局強度
グルーピングにおける強度寄与係数（αj）はグループごとでのαjまたは部材ごとで算出したαjより選択できます。
第2種構造要素判定の参考のため残存軸耐力の計算と出力を行います。残存軸耐力、軸力支持能力は直接入力もできます。また、隣接柱への軸力伝達を考慮した第2種構造要素の判定をし、その結果をCSVファイルへ出力します。この際、はり、壁のせん断力伝達能力を直接入力することもできます。
診断表はFu´値に対応したIS値と第2種構造要素の候補となる柱の集計を出力しますので、採用値の判断が容易にできます。
CSV形式ファイルで、部材ごとの終局強度、補強ブレースの計算結果詳細、耐震診断基準による剛心・重心・偏心率の詳細などを出力できます。計算結果の詳細を容易に確認できます。
指定により（社）建築研究振興協会の耐震診断マニュアルに対応したつぎの計算を行います。
①コンクリート強度が13.5N/mm2未満の場合、Qsuに対する低減係数krを自動計算します。
②そで壁付柱の耐力計算は、非対称断面を指定により対称断面に置換して考慮することができます。
非対称そで壁付柱の置換
③直交壁の効果を考慮して柱のせん断耐力を計算することができます。
直交壁有効範囲の考慮
④そで壁付柱のせん断強度計算に用いるシアスパン比の下限値を0.6とすることができます。
耐震改修設計指針に準拠した補強設計
1次・2次耐震診断の結果、耐震安全性が充分ではないと判断された建物の耐震性能を改善するために行われる補強設計にも使うことができます。ブレースや壁の増設、柱補強（増し打、鋼板補強、炭素繊維補強、SRF補強）やそで壁補強などの補強部材が配置でき、これらの材質も既存部材とは別に指定できます。補強部材の接合部も検討できます。
※SRFは構造品質保証研究所（株）の登録商標です。
計算結果
グラフィック形式出力
CT-F関係グラフ
診断破壊モード図（フレーム図）
伏図や軸組図など、図や表を中心としたグラフィック形式出力により、計算結果の確認が容易です。また、各種の出力結果はクリップボード経由でExcelやWordに転送し利用することができます。
C-F図やCT-F図の出力により、建物の耐震性能の確認が容易にできます。必要C-F曲線の表示も行います。画面のほか、計算書にも出力します。画面では、グラフの表示色、線種の変更ができます。
診断破壊モード図では、破壊形式、F値、Quを伏図やフレーム図で表示しますので、計算結果の確認が容易です。画面のほか、計算書にも出力します。
部材破壊形式記号は既定値の他に直接入力による設定もできます。
準拠基準
日本建築防災協会
- 2001年改訂版 既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準・同解説
- 2001年改訂版 既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修設計指針・同解説
- 2009年改訂版 既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準・同解説
- 2009年改訂版 既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修設計指針・同解説
建築研究振興協会
- 既存建築物の耐震診断・耐震補強設計マニュアル2003年版
- 既存建築物の耐震診断・耐震補強設計マニュアル2003年版および増補版2007年