構造システムは、建築構造計算および各種構造計算用ソフトウェア(一貫構造計算、耐震診断計算、耐震補強、応力解析、振動解析など)のプログラム開発と販売を行っています。
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「2015年版 建築物の構造関係技術基準解説書」への対応について


弊社の一貫構造計算プログラム「BUS-6」/「BUS-5」の「2015年版 建築物の構造関係技術基準解説書(通称:黄色本)」(以下「2015年版技術基準解説書」と表記します)対応で以下の項目は対応を完了しています。
ただし、2015年版技術基準解説書のすべてを網羅している状況ではありません。
今後、状況を判断して対応項目を追加する場合があります。

2016年4月対応済み
計算 内容の
種別
内容 記載頁
許容応力度等 追加機能 RC柱・はりの断面計算において、短期設計用せん断力によって付着割裂破壊が生じないことを確認します。 P381
P385


2016年1月対応済み
計算 内容の
種別
内容 記載頁
保有水平耐力 追加機能 開口付き耐力壁のせん断終局強度を保証するための、保有水平耐力計算のDs算定時応力による壁開口補強筋の検討を行います。 P669


2015年10月対応済み
計算 内容の
種別
内容 記載頁
許容応力度等 追加機能 そで壁・腰壁・垂れ壁の剛性評価の選択肢に「壁を含む全せいと断面積がそれぞれ等しい長方形断面に置換する」を追加します。 P670
P673
耐力壁を有する剛節架構の地震時応力計算に部材のひび割れを考慮した弾塑性解析(非線形増分解析)を追加します。 P323
上記の弾塑性解析により部材のひび割れによる剛性低下を適切に考慮できるようになり、壁が50%超の地震力を負担する場合でも断面検定での応力割増を不要にできます。 P323
変更機能 弾性解析の場合で壁が50%超の地震力を負担する場合、断面検定においてRC柱は曲げモーメントとせん断力のみ割増すように変更します。RCはりは応力割増を行いません。 P323
RC/SRC造の計算ルート2-3を削除します。 P374
P405
計算ルート1、ルート3の場合で、4階建て以下の建物のRC柱・はりの短期設計用せん断力を求める式の最小割増率n を2.0から1.5に変更します。 P381
省略値の変更 偏心率、剛性率の計算に使用する重心・剛心の計算では独立水平変位節点を「上下階共考慮する」に変更します。 P337
保有水平耐力 追加機能 そで壁付き柱のせん断耐力式として2015年版技術基準解説書(付1.3-43)式を追加します。 P677
S造で角形鋼管柱とH形鋼はりの仕口部の保有耐力接合を満足しない場合、構造特性係数(Ds値)の算定にあたる部材群種別の扱いを変更する措置に対応します。 P618
Ds算定時と保有水平耐力時の外力分布・支点条件等の解析条件が異なり終局時応力が異なる場合は、保有水平耐力時もせん断破壊の防止の保証設計を行います。 P401
変更機能 付着割裂の検討において2015年版技術基準解説書(付1.3-22)式を使用してカットオフ位置での検討も行います。 P660
そで壁付き柱、腰壁・垂れ壁付きはりの部材種別のパラメータの計算を2015年版技術基準解説書P393 f)の記述に従い変更します。 P393
露出型柱脚の最大曲げ耐力計算式を2015年版技術基準解説書(付1.2-31~33)式に変更します。 P632
露出型柱脚の最大せん断耐力計算式を2015年版技術基準解説書(付1.2-34~41)式に変更します。 P632
省略値の変更 保有水平耐力時の「支点位置の浮上りの考慮」入力の省略値を「保有耐力時、Ds時共考慮しない」に変更します。 P345
保有水平耐力計算での付着割裂検定式の省略値を2015年版技術基準解説書(付1.3-20~22)式に変更します。 P660
注:「記載頁」は2015年版建築物の構造関係技術基準解説書の頁を示します。


■「2015年版 建築物の構造関係技術基準解説書」の対応以外の変更内容
 2015年10月対応と合わせて、『モデル化条件』メニューの「部材中間節点(ブレース材取り付き位置等の節点自動作成機能)」の入力の省略値を「生成する」に変更します。  

 ブレース材取り付き位置等の節点自動作成機能とは、K形、V形ブレースなど、上下のはりに中間節点が必要なタイプで節点を自動生成する機能で、指定により形状通りの計算のモデル化が簡単にできます。また、S造建物の場合、柱脚部にベースプレートを配置すると地中ばり上端、根巻き柱脚の頂部、柱とブレースの接続位置に節点を自動生成し、ブレースの取り付き位置や角度が自動的に補正されます。


■「BUS-5Ver1.1(DB6.6.0.18)」で対応済の内容
 (「2015年版 建築物の構造関係技術基準解説書」において、解説等の文章で2007年版までは記述がなく今回の改訂で記述が追加され明確になった事項で既に対応している内容は、今後記述を追加する予定です)



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