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BUS-3オプションプログラム

限界耐力計算オプション Ver.2

主な機能追加内容

オンライン販売
製品概要

平成12年6月に施行された建築基準法および施工令で導入された限界耐力計算法により、建築構造物の安全性を確かめる計算を行うプログラムです。
限界耐力計算オプションVer.2では、損傷限界地震時応力解析にコンクリートのひび割れを考慮した弾塑性増分解析を利用できるようにした他、RC造、S造の安全限界地震時変形能力の検証計算を追加しました。
この他にも、多くの機能追加や改良を行いました。主なものを以下に示します。

機能追加・改良点

1 損傷限界地震時応力計算として、弾性応力解析または弾塑性増分解析を選択でき、部材のひび割れを考慮した応力解析ができます。
2 損傷限界地震力や安全限界地震力を定める固有周期を自動計算します。また地盤の水平剛性、回転剛性の入力によりロッキング、スウェイによる固有周期調整係数を自動計算することができます。
3 水平地盤粘性減衰定数、回転地盤粘性減衰定数の入力により損傷限界地震時の地盤連成効果による加速度の低減率ηや、安全限界地震時の地盤特性による建築物の等価粘性減衰定数を自動計算します。
4 建築物の地下部分の底面や側面の水平地盤バネ定数の入力により、建築物と表層地盤の相互作用に関する係数βを自動計算します。
5 地震加速度分布係数を、告示式によるほか刺激関数より求めることができます。
6 表層地盤の増幅率を平成12年建告第1457号第7により計算します。略算、精算のいずれかができます。精算の場合は土質柱伏図データを利用して自動計算することができます。
7 安全限界地震時、RC造のはり、柱、耐力壁、柱はり接合部の変形能力を、日本建築学会「鉄筋コンクリート造建物の靱性保証型耐震設計指針」その他関連文献により確認します。
8 安全限界地震時、S造のはり、柱、ブレース、柱はり接合部変形能力を、建設省建築研究所「エネルギー法に基づく耐震性能評価法」や日本建築学会「鋼構造限界状態設計指針」その他関連文献により確認します。
9 利用者が設定した層間変形角により求めた安全限界時地震力より建物耐力が上回ることを確認しますが、真の応答値も合わせて算定し図で表示します。
10 「出力その1」を追加しましたので、性能評価プログラムとして使用できます。
11 計算結果は種々の図で表示することができ、計算結果の確認が容易にできます。

Sa-Sd図
Sa-Sd図
刺激関数図
刺激関数図
地盤増幅率図
地盤増幅率図