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・EFH法とは、年間エネルギー消費量を(定格入力値)×(全負荷相当運転時間)として求めるもの
運転時間では、そのほかに人体や照明や機器の発熱が考えられ、これは実際の利用時間を入力するのではなく基準書に定めてあるタイムスケジュールを利用。
・CEC/ACの算定には「年間空調消費エネルギー量」と「年間仮想空気調和負荷」が必要
なお、省エネルギー法では空調設備に関する明確な定義はない。
建築基準法施行令では中央管理方式の「空気調和設備」に関して129条2の6(換気設備)において明確に定義している。
それによると、空調の機能として①空気の浄化 ②温度 ③風量調節の3事項を定めて定めている。
したがって省エネルギー法が定める省エネルギー判断基準等においても空調設備は中央管理方式の空気調和設備と解釈されると記述してある。
・各々のCEC/ACは建物用途により更に細かく室用途に分けて計算をおこなう。
【例】
建物用途 |
室用途 |
| 事務所等 |
建物全体として1用途 |
| 物販店舗等 |
建物全体として1用途 |
| ホテル等 |
客室部、非客室部(高発熱系、低発熱系、宴会場系)4用途 |
| 病院等 |
病室部、非病室部の2用途 |
| 学校等 |
教室部、非教室部の2用途 |
| 飲食店等 |
客席部、非客席部の2用途 |
| 集会所等 |
集会室部、非集会室部の2用途 |
・年間仮想空気調和負荷の算出は、以下の通り
EDD法(拡張デグリーデー法)を利用したペリメーター顕熱負荷+インテリア顕熱負荷+空調部分全体潜熱負荷
B-7 実行モジュール構成 につづく
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