製品紹介「2009年改訂版 既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準」に対応
「2009年改訂版 既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準」（（財）日本建築防災協会発行）（以下、2009年版SRC造耐震診断基準）に対応します。
97年版SRC造耐震診断基準＊1からの主な改訂項目はつぎのとおりです。
| (1) | 破壊形式として非充腹材の極脆性柱に対応します。 |
| (2) | 強度寄与係数は、2001年版RC造耐震診断基準＊2と同様の扱いで考慮します。 |
| (3) | そで壁付き柱は、単層、連層形式を区別して扱います。 |
| (4) | 耐力壁の判定は、開口面積比により行います。 |
| (5) | 残存軸耐力の計算は、拘束コンクリートに無拘束コンクリートの残存軸耐力を累加（残存軸力保持係数ηcr）して考慮する式に対応します。 |
| (6) | 耐震判定指標Isoに振動特性係数Rtを考慮します。（Iso=Es･Z･Rt･G･U） |
| (7) | はり支配型柱の場合に、はりのF値を考慮します。 |
| (8) | 曲げ壁と回転壁で境界ばりの寄与を考慮します。 |
*1.「既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準」（財）日本建築防災協会
*2.「2001年改訂版 既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準」（財）日本建築防災協会
計算機能の機能追加、変更点
| (1) | 2001年版RC造耐震診断基準、2009年版SRC造耐震診断基準による耐震診断計算時は、指定によりF値のグループを、それぞれ13グループ、14グループに分類できます。 |
| (2) | 増設ブレースは診断基準により計算を行います。接合部耐力、ブレース耐力・付帯柱のせん断耐力・パンチングシア耐力を考慮し、付帯柱を含む架構としてF値を決定します。 また、柱の全引張強度計算を追加し、タイプⅠ～Ⅴまでの破壊形式に対応しています。 |
| (3) | はりのせん断伝達能力QBは、はりのQsu、Qmuを求め、QB=min｛Qsu、Qmu｝で考慮します。 |
| (4) | SRC造の第2種構造要素の判定資料をCSV形式ファイルで出力します。 |