BUS-3オプションプログラム
３次耐震診断オプション
3次耐震診断オプションは、RC/SRC造建物の3次耐震診断プログラムで、以下の耐震診断基準に準拠した計算ができます。なお、S造は総合耐震診断基準により行うことができます。また、耐震補強部材が入力でき、補強後の診断計算を行うこともできます。適用範囲や入力データおよびメニューは一貫構造計算プログラムBUS-3と共通で、建物重量、長期軸力、偏心率、剛重比なども自動計算します。
対応する基準
- 「既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準・同解説（2001年版）」
- 「既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修設計指針・同解説（2001年版）」
- 「既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準・同解説（平成９年版）」
- 「既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震改修設計指針・同解説（平成９年版）」
- 「建設省告示による耐震診断」
- 「RC/SRC/S造の官庁施設の総合耐震診断」
3次耐震診断機能は、BUS-2.5（BUS-3の前バージョン）には標準機能として含まれていましたが、BUS-3では必要に応じて購入やバージョンアップのできるオプションプログラムとして切り離しました。
BUS-2.5をご利用のお客様は、BUS-3にバージョンアップし、この「3次耐震診断オプション」をご利用になることで上記の基準に準拠した計算を行うことができます。
３次耐震診断オプションの概要
広い適用範囲と充実した計算機能
- スパン数、階数、節点数や扱える建物形状、使用材料などの適用範囲はBUS-3と同じです。ただし、任意軸は適用外とします。
- 保有水平耐力計算機能は、増分法による立体解析を用いているため、建物形状や壁の配置などの制限がありません。解析法は複数あり建物形状に応じて選択できます。
- 部材曲げ耐力はMSモデルによるものや耐力式によるものがあり、適した方法を選択できます。
- 柱、耐震壁、雑壁などの鉛直部材ごとの終局強度、靭性指標、破壊タイプとC、F、Eo、Sd、T、Isの各指標を自動計算し、表形式で出力します。
- 第２種構造要素判断の参考のため残存軸力の計算と出力を行います。
- 診断表は、F値に対応したIs値と第２種構造要素の候補となる柱の集計を出力しますので、結果の判断が柔軟にできます。
- はりや柱の補強や増設壁、増設ブレースを配置した補強計算ができます。
豊富な出力
- 計算結果は部材別に表形式で詳細に出力します。
- C-F図が出力でき、建物の耐震性能の確認が容易にできます。
- 破壊種別、F値、Quを伏図やフレーム図で表示するので、計算結果の確認が簡単なだけでなく、そのまま計算書に添付することもできるので、能率的に計算書を作成できます。
| 伏図（X方向正加力結果） |
伏図出力例 |
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| フレーム図（Y方向正加力結果） |
軸組図出力例 |
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BUS-2.5の３次耐震診断機能との比較
- 計算条件に関して
［耐震診断計算条件］に「第3次耐震診断（防災協会2001年版）による耐震診断計算」を追加しました。
- グルーピングに関して
平成2年版と同じように最大11グループに分類しますが、2001年改訂版で計算する場合、第３グループに属する部材のF値の範囲は1.13〜1.27とし、第４グループに属する部材のF値の範囲は1.27〜1.6とします。
- 耐震診断結果図
第3次耐震診断の計算を行った後、伏図やフレーム図に、破壊タイプ、靭性指標、終局強度を表示し出力できます。これにより、架構形状と計算結果の照合が容易にでき、計算書への添付も可能です。
- 計算結果の出力に関して
柱の終局変形角、壁と連続する場合の反曲点高さ、せん断強度の計算結果および部材ごとの強度寄与係数が出力できます。また、各鉛直部材の破壊タイプ、Q、F値を示した伏図、軸組図の表示や出力もできます（上図）。
2001年版耐震診断基準
新基準の改訂要点
2001年改訂版耐震診断基準では、従来の診断基準の考え方や評価方法との連続性を保つことを前提にしながら、具体的な算定方法の詳細や表現が全面的に見直されました。また、計算式はS I単位系で表現されています。2001年改訂版耐震診断基準の改訂要点を以下に紹介します。
- 強度指標Cについての改訂要点
壁付き柱のせん断耐力の評価式が、せん断耐力の不連続が少なくなるよう大幅に変更されました。壁付き柱の場合、以下の４ケースを検討し最大値を採用します。
- そで壁と柱を一体とした場合の耐力
- 等価面積になる長方形断面に置換した場合の耐力
- 連続する壁を無視し、独立柱とした場合の耐力
- 柱を無視して、雑壁とした場合の耐力
- 靭性指標Fについての改訂要点
靭性指標では、柱の計算式の基本形は、従来のせん断強度／曲げ強度比に基づく方法を踏襲しながら、配筋の違いを考慮し、軸力の影響も連続的に考慮できる評価式に改められました。また、はり支配型柱についても計算法が明確に示されています。曲げ型の耐震壁に関しては、従来よりやや大きめの靭性指標が算定される式に変更されると共に、そで壁がある場合など連続性のあるきめ細かな規定となりました。また回転壁も固定値ではなく、連続的に変化する数値として計算できます。
- 強度寄与係数α
Ｆ値の異なる部材を加算する場合に用いた低減率は、部材変形角より求まる強度寄与係数という数値で評価され、従来より連続性のある数値となりました。
- 形状指標SDについての改訂要点
算出方法は従来と同じですが、ピロティ構造に関しては調整係数Rを1.0に変更し、剛性比のペナルティが生じる場合があった（剛/重）比ｎの下限値は1.2から1.3に緩和されました。
- 耐震性の判定についての改訂要点
判定指標の基本値は従来と同じですが、終局限界における累積強度指標に重要度係数を乗じて計算し、下式を満足することを条件とします。
CTU・SD ≧ 0.3･Z･G･U
ここで、CTU：構造物の終局限界における累積強度指標、SD：形状指標、Z ：地域指標、G ：地盤指標、U ：用途指標
価格
200,000円(税込210,000円)
KOZO SYSTEM,INC.