東日本大震災で被災した建築構造物について、RC造を中心に、特徴的な被害を示し、耐震診断・耐震改修、及び、建築基準法の耐震規定の改正の効果、我が国の建築物の耐震性能の現状や今後の耐震設計の課題について述べます。
本講演では、杭などの基礎構造、柱・梁・壁など上部構造、2次壁・天井など非構造部材などの特徴的な被害や、耐震改修された建物の地震時挙動、津波による被災建物を具体的な事例により紹介します。

M8クラスの大地震が発生した場合に、長周期地震動が大都市の超高層建物に影響を与える可能性が指摘されています。今回の東日本大震災においても、東京地区の超高層建物が大きく、長い時間揺れたことが観測されています。
長周期・長時間地震動対策構法「T-RESPO」によりバリューアップを完了している新宿センタービルでは、今回の大地震に対してその制震効果が実証されました。長周期地震動の概要ならびに新宿センタービルにおける制震効果について報告します。

近年、大規模な地震が頻繁に発生し、また近い将来南海・東南海地震などの地震の発生が予測されています。
従来、時刻歴応答解析は、主に60mを超える高層建物、免震構造、制振構造で行われてきました。しかし、今後既存の建物を含め、発生が予測される地震動に対して、時刻歴応答解析を行う必要性が増すものと思われます。
そこで本講演では、SNAPを利用した時刻歴応答解析のためのモデルの作成（質点系モデル、部材系モデル、免震、制震）と解析の留意点について解説します。

先の東北地方太平洋沖地震で多くの建物が被害を受けました。東北・関東地方のトグル制震補強建物で震度5以上の地震に見舞われた建物が35件あり、その状況報告を行うと共に震度6を受けた仙台市庁舎の地震観測記録と解析結果の比較によるトグル制震補強の効果について報告します。
また、関東におけるトグル制震補強建物の地震観測記録と解析結果も併せて報告します。最後に東北地方の被害調査の写真を幾つか紹介します。

環境配慮や省CO2対策は、国や自治体の政策上の課題であると共に、今や企業の社会的責任でもあり、東日本大震災以降、その重要性は特に高まってきています。
環境戦略の立案から調査・研究、具体的なプロジェクトの実現までを遂行する、環境系コンサルティング専門部門「環境創造マネジメントセンター(CEDeMa)」の活動を通じて、「環境の日本設計」の様々な環境創造への取組みを紹介いたします。

建物の顔となるファサードを決定する際に、省エネや日照についても検討しませんか？
省エネを考慮した効率的な断熱材の配置、開口部の大きさや性能。日射侵入率から考えるゾーニング計画や太陽光パネルの設置位置検討。周辺建物の影響も合わせて検討を行う方法を「LAB-SS」「SAVE-建築」を使って紹介します。

これからの社会が求める省エネルギー、節電対策は、建築物のライフサイクルにおいて取り組むべきもので、省エネルギー事業の継続性がポイントです。本講演では、自然エネルギーを活用した環境共生型の建築物の省エネルギー運用、既存建築物の省エネルギー・リノベーションを行った建物を事例として、ライフサイクルで取り組む省エネルギーを紹介します。
さらに、既存建築物への投資は、不動産価値評価を高めるものでなければなりません。そのために、取り組むべき課題を提言します。

建物の断熱性能は、意匠設計初期段階で決定する建物形状によって決定すると言っても過言ではありません。
「断熱性能の高い建物形状とは？」、「開口部に求められる適切な断熱性能とは？」、「外断熱と内断熱で断熱性能が良いのは？」、「熱橋はどう扱う？」など。
省エネ設計をおこなう際のポイントを、SAVE-住宅を用いた様々なシミュレーションによる評価で解説します。

「COMMAハウス」は2020年に広く普及するスマートハウスを目指し実証実験を行う住宅です。
機器の利用状況の見える化や省エネルギー制御といった機器中心の考え方にとどまらず、建物そのものの特性やプランニングを活かし、住宅としての性能、意匠性を維持しつつ、そこで暮らす人の快適性を最適なエネルギーコントロールで実現することを狙います。
今回のセミナーでは、風・光・熱のコントロールについて、建築側での取り組みを中心に紹介します。

適切にファシリティマネジメント（FM）を実施するためには、対象とするファシリティに関する情報を収集整理するとともに常に信頼できる状況に維持し、関係者でこれを共有活用する仕組みづくりが重要です。
NTTグループが保有管理する約3万棟の建物に関する、10万枚を超える膨大な量のCAD図面の管理実績、FM基本情報を活用した建物不具合修繕の効率的実施の実績等、具体的実例を紹介します。

CADデータを始め、過去の製本図面や工事写真、届出書類や見積・請求書類など、建物の維持管理に必要な情報をデータベースでまとめて管理することで、建物の維持管理へと繋げる事が可能となります。
本講演では国内の大手企業や自治体でも採用されている図面管理手法について、利用事例を交えて具体的な活用方法を紹介します。

自社保有の施設を管理する営繕部門や管財部門、ビルオーナーの施設を管理するビルメンテナンス会社にとって、施設の障害受付、業者手配、修繕工事管理、日常点検等は主要ともいうべき維持保全業務です。災害などにより保有施設が被害にあった場合、業務継続の観点から、いかに迅速な障害対応ができるかが重要となります。
本講演では弊社製品を交えて障害対応や施設情報把握を効率よく行うためのポイントを紹介します。

本年3月に発生した東日本大震災は、広域複合災害として様々な課題を示しました。これらの課題は今後発生が懸念される災害に対する問題点として取り組まなくてはなりません。
本講演では、ファシリティマネジメントの視点から、緊急時の対応における課題として、「建物・施設（ハード）」「運用・訓練（ソフト）」についての具体例を交えてお話します。
また、「阪神・淡路大震災」を契機に（社）日本ファシリティマネジメント推進協会のリスクマネジメント研究部会が作成した『地震対策に関するチェックリスト』に、「東日本大震災」の発生を踏まえて追加・修正した最新版のチェックリストをご参加いただいた皆様に配布します。